船舶事故ハザードマップ

Geospatil Information Authority of Japan (GSI)

Map data © OpenStreetMap contributors

Map data © OpenStreetMap contributors Made with Natural Earth
国土数値情報（河川、湖沼）国土交通省国土地理院承認番号平25情使第799号

検索方法

地名や構造物等

発生年月

年月
～年月

発生時間帯

～

公表年

年月
～年月

事故等種類

船舶種類

総トン数

t ～ t

キーワード1

And Or

キーワード2

※Not条件をスペースなしで指定

範囲指定

全画面部分矩形部分多角形
範囲指定済

事故情報表示

アイコン
事故発生密度
アイコン＋事故発生密度
英語情報

ハザード情報について

注意喚起情報
事故の原因及び被害の原因の分析等を基にした再発防止のための教訓、注意事項等
勧告、意見、情報提供、分析等
事故調査の結果、事故の防止又は事故が発生した場合における被害の軽減のため必要な施策又は措置について、国土交通大臣、原因関係者等に対して行った勧告や意見、また、同種事故の再発防止のため、関係行政機関に対して行った情報提供、さらに、多発事故等をテーマとし、事故の発生傾向、再発防止策等を取りまとめた分析集。
気象・海象情報
気象庁の地域気象観測所データ、海上保安庁等のライブカメラ映像
航路・推薦航路等
海上交通安全法等に定められた航路、また、海上保安庁、日本船長協会等が推薦する航路
港湾
重要港湾等：国際戦略港湾、国際拠点港湾、重要港湾
地方港湾等：地方港湾、避難港
漁港
交通量
1～15 16～30 31～100 101～300 301～

海上技術安全研究所が、民間通信会社から得たAISの情報をもとに、2016年～2017年内の1か月間について緯度・経度を1分毎(詳細では0.2分毎)に区切った海域を通過した船舶数を積算して作成した図。なお、1～15、16～30、31～100、101～300、301以上毎に色分けして示している。ただし、得られたデータは、電波状態等により欠損したものもあるため、交通量はAIS搭載船の通過数を正確に示したものではない。
漁場・漁法
水産庁が作成した定置漁業権（2008年現在）、区画漁業権（2008年現在）、共同漁業権（2003年現在）による区画、及び主な漁船漁業漁場（1997年～2001年）を示した図。また、調査の段階で漁業関係者等から得られた情報等をもとにした漁法を示した図。さらに、その他漁業に関係する情報。
委員会設置前に発生した衝突・乗揚事故
（公財）海難審判・船舶事故調査協会が発行する「海難審判裁決録」から、旧海難審判庁が平成元年から平成20年頃までに裁決を行った衝突・乗揚事故を抽出した。ただし、位置情報がないもの等は含まれていないため、全ての事故を正確に示したものではない。
論文等
船舶事故に関する論文等
事故発生密度
事故情報検索における事故発生密度の表示は、JSライブラリ「heatmap.js」を使用しております。 >>詳しくはこちら

検索結果件

項番

事故等名

船舶種類

総トン数

発生日時

発生場所

広げる自動検索する

地図種別日本地図
世界地図
OpenStreetMap

計測・作図

計測結果
距離: 角度:
1点目でシングルクリック、 2点目でダブルクリックしてください。

作図
取込
編集
保存

距離:
角度:

計測しながらライン作成する場合は、
各計測点の2点目を結んでラインを作成します。
計測せずにライン作成する場合は、
各点をダブルクリックで指定してください。
最終頂点の指定後に図形確定ボタンを押下してください。

ファイル選択より図形情報のファイルを指定するか、
ファイルのテキスト情報を上記のボックス内へ貼り付けた後、
取込実行ボタンを押下してください。

図形情報

作成した図形情報を利用する場合、
マイドキュメント配下にテキストファイル（.txt）を新規作成し、
上記ボックス内のテキストを貼り付けて保存してください。

衝突	衝突（単)
乗揚	沈没
浸水	転覆
火災	爆発
船体行方不明
施設等損傷
運航不能（航行設備故障）
運航不能（船体傾斜）
運航不能（燃料等不足）
死傷等	座洲
安全阻害	運航阻害
その他

旅客船	貨物船
タンカー	漁船
引船・押船	遊漁船
瀬渡船	作業船
非自航船	公用船
プレジャーボート
水上オートバイ
その他